■ＰＴＳ注目ポイント
引け後の発表では、オンコリスＢ、東邦鉛、タカラＢＩＯ、神栄、ケル、早稲アカ、ヤマト、山田コンサルなどを見ておきたい。
オンコリスＢは、がんの体外検査薬として開発中のＯＢＰ－４０１（テロメスキャン）について、ＤＮＡ研と共同研究契約を締結する。去勢抵抗性前立腺がん（ＣＲＰＣ）治療薬のコンパニオン診断薬としての可能性を検討する。
東邦鉛、タカラＢＩＯ、神栄は１７年３月期第２四半期の連結利益予想を上方修正。ケルは１７年３月期第２四半期の連結業績予想を引き上げた。早稲アカは１７年３月期第２四半期と通期利益利益予想を、ヤマトは１７年３月期第２四半期と通期業績予想を上方修正した。
■トヨタ、ポーランドでの生産能力を増強へ
トヨタ自動車は２０日、ポーランドにおけるトランスミッションおよびエンジン生産工場のトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・ポーランドで、１８年からハイブリッド用トランスアクスルの生産を開始すると発表した。また、同国にあるディーゼルエンジン生産工場トヨタ・モーター・インダストリーズ・ポーランドでは、１７年から１．５リットルガソリンエンジンを、１９年からは２．０リットルガソリンエンジンの生産を開始することも明らかにした。
今回の新規生産に伴う追加投資額は約１億５０００万ユーロ（約１７０億円）で、０２年の事業開始からの累計投資額は、９億５０００万ユーロ（約１０８０億円）となる見込み。
２０日の終値は、前日比８５円高の６０３８円。
■エーザイ、ＳＭＢＣ日興証は「アルツハイマー病治療薬に注目」
エーザイが４日続伸。ＳＭＢＣ日興証券では１９日付で、投資判断を「３」（アンダーパフォーム）から「２」（中立）に引き上げ、目標株価は７０００円を継続している。
同証券では中期業績予想を修正。臨床試験中の次世代アルツハイマー型認知症（ＡＤ）治療薬Ａｄｕｃａｎｕｍａｂ、Ｅ２６０９、ＢＡＮ２４０１の収益貢献は業績予想に織り込まれていないものの、ＡＤ治療薬開発プロジェクトの１株当たり製品現在価値を３８００円と試算。２１年３月期連結１株利益予想１４３．７円をベースとした妥当株価３２００円に３８００円を加えた７０００円を目標株価として継続するとしている。
想定される投資リターンはセクター中央値の範囲内と判断することから、投資判断は「２」に引き上げるとしている。次世代ＡＤ治療薬でいくつかの臨床データの開示が予定されていることから、アルツハイマー病治療薬が今後の大きなテーマとなる可能性が高いと考えられ、これらの結果に注目したいとしている。
同証券では連結営業利益について、１７年３月期５８０億円（前期比１１．７％増、従来４３０億円、会社側計画は５３７億円）、１８年３月期６９０億円（従来５２０億円）、１９年３月期６３０億円（同５２０億円）と試算している。
２０日の終値は、前日比１６１円高の６８３５円。
■カシオ、ＳＭＢＣ日興証は「現在の株価は割安に放置されている」
カシオ計算機が小幅反発。ＳＭＢＣ日興証券では１９日付で、投資判断「１」（アウトパフォーム）を継続、目標株価は１８００円から２１００円に引き上げている。
同証券では業績予想を修正、あわせて目標株価を２１００円に引き上げるとしている。連結営業利益について、１７年３月期４００億円（前期比５．１％減、従来４３５億円、会社側計画は４８０億円）、１８年３月期４８０億円（従来５１０億円）、１９年３月期５３０億円（同５７０億円）と試算。会社側の１７年３月期業績計画は今後修正が予想されるものの、株価には既に織り込まれており、１８年３月期に向けた潜在成長率はセクター内で相対的に高く、現在の株価は割安に放置されている、と同証券では考えているという。
今後の下方修正と構造改革により悪材料は出尽くし、カタリスト次第で株価は反転の局面を迎えると予想している。カタリストとしては、時計事業の逆風下での堅調な売上確認、新規事業の業績貢献顕在化、システム事業の構造改革内容、規模感の詳細発表、自社株買いの発表、などを挙げている。
２０日の終値は、前日比２３円高の１５１８円。
■サンエー、大和証は「株価の上昇余地は大きい」
サンエーが４日続伸、一時２５０円高の５８４０円まで買われ、２月２日に付けた年初来高値５６９０円を更新した。大和証券では１９日付で、投資判断「１」（買い）を継続、目標株価は６５００円から６７００円に引き上げている。
目標株価は同証券利益予想の小幅上方修正、１７年度予想の織り込みを踏まえ、６７００円に引き上げるとしている。目標株価の１７年度予想ＰＥＲは１９．２倍となっている。小売りセクター主要企業平均の約１９倍に対し、流動性の低さや収益性の高さを考慮したものとなっている。同社を取り巻く事業環境は良好であり、具体化した大型出店が中・長期の業績を押し上げると予想。設備投資は潤沢な手元流動性の取り崩しで行われることから、資本効率の改善にも寄与する見通しと指摘している。「株価の上昇余地は大きいと考える」としている。
また、新規出店の後ろ倒しを踏まえて営業収益を引き下げるものの、営業利益以下は上方修正。連結営業利益について、１７年２月期１５４億５０００万円（前期比９％増、従来１５２億円、会社側計画は１４１億６８００万円）、１８年２月期１６６億５０００万円（従来１６４億５０００万円）１９年２月期１７７億円と試算している。
２０日の終値は、前日比１３０円高の５７２０円。